回収期間法と会計的利益率法
意味・解説
投資の妥当性を評価する伝統的な手法。投資額を回収するまでの期間（年数）と、平均的な利益の割合で判断する手法。
回収期間 ＝ 投資額 ÷ 年間のキャッシュフロー。会計的利益率 ＝ 平均利益 ÷ 投資額。NPVやIRRとは異なり、『時間の価値（割引）』を考慮しない単純な計算が特徴。
くわしく
「ざっくりとした元取りの計算」です。
1.回収期間法：
『このシステムに100万円かけて、月10万得するなら10ヶ月で元が取れる』という直感的な判断。
2.会計的利益率法：
年平均の利益が投資額の何％かを計算します。ポイントは、計算が非常に簡単で分かりやすいため、時間の価値を厳密に考えるまでもない小規模な投資や、早期判断が求められる現場で重宝されるからです。
例文
初期投資を迅速に回収する必要があるため、IT投資の評価に回収期間法を採用し、3年以内での回収を条件とした。
対義語: 割引キャッシュフロー法 (DCF法)
分類: IT投資評価手法