電子商取引(EC / 取引形態)
意味・解説
インターネットを通じて、商品やサービスの売買を行うこと。取引相手により分類される。
くわしく
ECは、実店舗を持たずに広い市場にアプローチできるビジネス形態です。相手(誰から誰へ)によって以下のように分類されます。
1.BtoB:
企業間取引。製造業の部品調達など。
2.BtoC:
企業対消費者。Amazonや楽天などのネットショップ。
3.CtoC:
消費者間取引。メルカリなどのフリマアプリやネットオークション。
4.GtoC:
行政対個人。住民票の電子申請やe-Tax。
5.GtoB:
行政対企業。電子入札など。ポイントは、この分類を知ることで『誰に対してどのようなマーケティングやシステムが必要か』が明確になるからです。最近では、実店舗とネットを融合させる『O2O』や『オムニチャネル』、さらには企業が自社サイトで直接消費者に売る『D2C(Direct to Consumer)』も注目されています。試験では、具体的なサービス事例がどの略称に該当するかを問う問題が最頻出です。
例文
CtoCビジネスの普及により個人間の取引が活発化する一方で、企業はBtoCにおける顧客体験の向上に努めている。
過去問での出題状況
直近29回分の過去問(全2,900問)を解析した結果、11回登場しています(出題された年度: 10年度)。
出典: 本サイト独自集計(問題文および全選択肢テキストからの用語出現頻度・2026年6月時点)
同義語: EC / eコマース
対義語: 実店舗販売
分類: 企業活動